一級建築士｜法規の難問、計算問題に挑戦して攻略ポイントをまとめて紹介！

記事に少しでも興味のある方、法規を克服する方はブックマークの追加をお願いします！

計算問題あるある

このような典型的なミスをしてしまい、私も悔しい思いをしたことがあります。

（同じミスを繰り返してしまうと、戦意喪失することも・・）

しかし、計算問題さえ克服できれば、法規の攻略にかなり近づくとは思いませんか？

法規を”完全武装”することで、一級建築士試験「合格」を引き寄せましょう！

一級建築士｜法規の計算問題に挑戦して攻略ポイントを紹介！

法規の試験時間は”１時間45分（105 分）/ 出題数30問”。

105分÷30問＝3.5分・・・１問当たりに使える時間は3分30秒です。

そのような理由から、計算問題に至っては法令集を探している余裕はありません。

計算問題の対策

計算問題と対峙するときに「残り時間を明確にする」というのは大事なこと。

序盤から計算問題だと、残り時間が読めない不安感から、冷静に対処しきれません。

私の場合は、先に文章問題をすべて片付けておき、計算問題を”最後”に取り掛かります。

（法規と構造、いずれも同じ戦法です。）

解答に使える時間がはっきりすることで、ペース配分も決まりますよね？

法規の計算問題は毎年３問ほど、５分/問と捉えても２０分あれば十分な解答ができるでしょう。

高さと階数

難易度：★★☆☆☆

（令和４年度出題：No.1）

インデックス

枝１.

枝１.は最後に解説

枝1.は補足が必要なため、枝2.3.4.→枝1.の順に進めて、最後に解説させていただきます。

【建築物の高さ】

枝２.建築物の高さ

避雷設備の設置の必要性を検討するに当たっての建築物の高さは、15ｍである。

条文：建築物の高さ

法33条：避雷設備

キーワードは「避雷設備」、条文を読むときに「避雷設備＝法33条」を知っておくことが必要です。

その準備として、「避雷設備」のところに「33条」とメモ書き⇩しておきましょう。

避雷設備（法33条） の設置の必要性を検討するに当たっての建築物の高さは、15ｍである。

攻略ポイント！

文章のキーワードには、「法○○条」「令○○条」をメモ書きしておくこと。

高さの起点はどっち？

条文にある「建築物の高さ」とは？

• 地盤面からの高さ
• 道路中心線からの高さ

この２つのどちらを”高さの起点”とするか？によって、解答は異なります。

チェックポイント

• 法33条：避雷設備
• 令２条六号：建築物の高さ

法56条１項一号の規定並びに令130条の12及び令135条の19の規定による高さの算定は「路面の中心」からの高さによる。

法33条及び～を算定する場合を除き、昇降機塔～屋上部分の水平投影面積の合計が、建築面積の１/８以内の場合においては、当該建築物の高さに算入しない。

建築基準法（一部省略）

「避雷設備＝法33条」ということから、建築物の高さは路面の中心からではありませんよね？

「昇降機塔は建築面積の１/８以内まで建築物の高さに算入しない」についても、法33条を算定する場合は除かれているため、建築物の高さは”昇降機塔の頂部まで”ということになります。

平均地盤面からの高さ

令２条六号：建築物の高さ

• 建築物の高さは、地盤面からの高さとする。
• 建築物の高さは、昇降機塔の頂部まで含める。

そして、令２条２項により「地盤面の高さ」＝「平均地盤面からの高さ」ということになります。

令２条２項：地盤面の位置

地盤面とは、建築物が周囲の地面と接する位置の平均の高さにおける水平面をいう。

建築基準法（一部省略）

建築物の高さ：1.5（平均地盤面）+3.0+3.0+3.0+1.5+3.0（昇降機塔）＝15ｍ。

枝2.（正）

避雷設備（法33条） の設置の必要性を検討するに当たっての建築物の高さは、15ｍである。

【地階を除く階数】

枝３.地階を除く階数

「地階を除く階数」を数えるためには、「地階」についての定義を知る必要があります。

条文：地階を除く階数

地階はどこから？

令２条２項：地盤面の位置

地盤面とは、建築物が周囲の地面と接する位置の平均の高さにおける水平面をいう。

建築基準法（一部省略）

令１条二号：地階

防災センターは、すべてが地盤面下に埋まっているため「地階」になります。

地階の定義

令１条二号：地階

床が地盤面下にある階で、床面から地盤面までの高さがその階の天井の高さの３分の１以上のものをいう。

建築基準法（一部省略）

「地盤面＝平均地盤面」となり、その高さはFL+1.5ｍ。

１層目の事務所の場合、天井高さがCH=3.0ｍとすると1.5ｍ/3.0ｍ＝１/２

（実際には天井ふところがあるため、１/２より大きくなる。）

よって、防災センターと１層目の事務所はいずれも「地階」の扱いとなります。

昇降機塔は階数に含める？

令２条八号：階数

昇降機塔～その他これらに類する建築物の部分で、水平投影面積の合計が～当該建築物の建築面積の８分の１以下のものは、当該建築物の階数に算入しない。

建築基準法（一部省略）

注目！

【建築物の条件】・・昇降機の屋上部分の水平投影面積は30㎡である。

水平投影面積：30㎡/600㎡＝1/20（1/8以下）となり、昇降機塔は階数にはカウントしない。

階数のカウントは３つ

• 令１条二号：地階
  • 防災センターと１層目の事務所はいずれも「地階」の扱い。
• 令２条八号：階数
  • 昇降機塔の水平投影面積は建築面積の１/８以下のため、階数にはカウントしない。

枝3.の設問は「地階を除く階数は３である」ため、事務所の３フロアだけとなる。（正）

【階数】

枝４.階数

枝4.は地階を含めた、建物全体の階数ということになります。

条文：階数

それぞれの扱いについて

チェックポイント

階数に「昇降機塔」と「防災センター」をカウントするかどうか？

令２条八号：階数

昇降機塔～その他これらに類する建築物の屋上部分又は地階の倉庫、機械室その他これらに類する建築物の部分で、水平投影面積の合計が～当該建築物の建築面積の８分の１以下のものは、当該建築物の階数に算入しない。

建築基準法（一部省略）

注目！

• 令２条八号：昇降機塔の扱い
  • 「昇降機塔」の水平投影面積は建築面積の１/８以下のため、階数にはカウントしない。
• 令２条八号：防災センターの扱い
  • 「地階の倉庫、機械室その他これらに類する建築物の部分」に該当しないため、階数に含める。

チェックポイント

「それぞれの内容が、条文の”対象物”に含まれるかどうか？」

面積の数値だけに惑わされず、「階数」「地階」「高さ」などを正しく読み取りましょう。

階数のカウントは５つ

• 昇降機塔は階数に含まれない。
• 防災センターは地階にカウントする。

よって、枝4.建物全体の階数のカウントは５となります。（正）

【容積率の算定の基礎となる延べ面積】

枝.1

「容積率の算定の基礎となる”延べ面積”は2,435㎡である。」

キーワードは「延べ面積」、ここにアンダーラインを引きましょう。

インデックス

容積率の算定の基礎となる延べ面積

それぞれが異なる理由で算入する

チェックポイント

• 昇降機塔：令２条八号「階数」
  • 「昇降機塔の水平投影面積は建築面積の１/８以下」は、延べ面積のことではない。
• 防災センター：令２条３項「容積率算定における延べ面積の緩和」
  • 次の各号に掲げる建築物の部分の区分に該当しないため、延べ面積に算入する。

• 一：自動車車庫等 1/5
• 二：備蓄倉庫 1/50
• 三：蓄電池 1/50
• 四：自家発電設備 1/100
• 五：貯水槽 1/100
• 六：宅配ボックス 1/100

建築基準法（一部省略）

そして注目！

エレベーターの昇降路の各階の床面積の合計：40㎡である。

エレベーターシャフト

法52条３項：容積率算定におけるエレベーターの昇降路の扱い

第１項～建築物の容積率の算定の基礎となる延べ面積には、～（～昇降機の昇降路の部分～）～は、算入しないものとする。

建築基準法（一部省略）

チェックポイント

エレベーターの昇降路の各階の床面積の合計：40㎡は延べ面積には算入しない。

延べ面積には算入しない

• 法52条３項
  • エレベーターの昇降路は「容積率算定における延べ面積の緩和」から差し引く。

30（昇降機塔）+600×4（事務所）+75（防災センター）▲40（ELVの昇降路）＝2,465㎡。

答え.１（誤り）

ちなみにですが、枝.1の設問にある数値「2,435㎡（誤）」の根拠について検証します。

（誤り）の検証

「2,465㎡（正しい数値）▲2,435㎡（誤りの数値）＝30㎡」

注目！

昇降機塔の床面積が30㎡なので、誤りの数値は「昇降機塔の床面積を除いた数値」の引っ掛けということが分かりますよね？

設問の”正誤の数値の差”を求めることで、試験元が「何を試そうとしたか？」が読み取れましたね。

補足

チェックポイント

居室の採光

難易度：★★★☆☆

（令和５年度出題：No.5）

攻略ポイント

インデックス

採光上有効な面積

1.DとHの寸法を書き込む

先端からの距離を求める

• パラペット先端から隣地境界線までの水平距離：2.5ｍ
• パラペット先端から開口部中心までの垂直距離：0.4+3.0+1.6+1.0＝6.0ｍ

寸法をメモする

2.採光関係比率：D/Hを求める

先端からの交点をとる

２つの交点

• パラペット先端の水平ラインと、隣地境界線との交点
• パラペット先端の垂直ラインと、開口部中心の水平ラインとの交点

太陽マークからの交点

斜線で結ぶ

1. パラペット先端の水平ラインと、隣地境界線との交点に「太陽マーク」を描く。
2. パラペット先端の垂直ラインと、開口部中心の水平ラインとの交点に向けて斜線で結ぶ。

Ｄ/Ｈとは？

令20条２項一号：採光関係比率（Ⅾ/Ｈ）

$$採光関係比率①=\frac{ D }{ H }$$

開口部の直上にある建築物の各部分～から隣地境界線～までの水平距離（Ｄ）～を、その部分から開口部の中心までの垂直距離（Ｈ）で除した数値のうちの最も小さい数値（以下「採光関係比率」という。）

建築基準法（一部省略）

用紙を回転

Ｄ/Ｈの傾き

令20条２項一号：採光関係比率（Ⅾ/Ｈ）

採光関係比率（D/H）とは、水平距離（D）÷垂直距離（H）のこと。

つまり、太陽マークから、開口部中心位置までの「傾き」を表しているのが分かりますよね？

$$採光関係比率①=\frac{ D }{ H }=\frac{ 2.5 }{ 6.0 }（斜線の傾き）$$

1.DとHの寸法を書き込む

先端からの距離を求める

• パラペット先端から隣地境界線までの水平距離：1.5ｍ
• パラペット先端から開口部中心までの垂直距離：0.4+1.6+1.0＝3.0ｍ

寸法をメモする

2.採光関係比率：D/Hを求める

先端からの交点をとる

２つの交点

• パラペット先端の水平ラインと、隣地境界線との交点
• パラペット先端の垂直ラインと、開口部中心の水平ラインとの交点

太陽マークからの交点

斜線で結ぶ

1. パラペット先端の水平ラインと、隣地境界線との交点に「太陽マーク」を描く。
2. パラペット先端の垂直ラインと、開口部中心の水平ラインとの交点に向けて斜線で結ぶ。

Ｄ/Ｈとは？

令20条２項一号：採光関係比率（Ⅾ/Ｈ）

$$採光関係比率②=\frac{ D }{ H }$$

開口部の直上にある建築物の各部分～から隣地境界線～までの水平距離（Ｄ）～を、その部分から開口部の中心までの垂直距離（Ｈ）で除した数値のうちの最も小さい数値（以下「採光関係比率」という。）

建築基準法（一部省略）

用紙を回転

Ｄ/Ｈの傾き

令20条２項一号：採光関係比率（Ⅾ/Ｈ）

採光関係比率（D/H）とは、水平距離（D）÷垂直距離（H）のこと。

つまり、太陽マークから、開口部中心位置までの「傾き」を「D/H」で求めます。

開口部の直上にある建築物の各部分～から隣地境界線～までの水平距離（Ｄ）～を、その部分から開口部の中心までの垂直距離（Ｈ）で除した数値のうちの最も小さい数値（以下「採光関係比率」という。）

建築基準法（一部省略）

3.採光補正係数：D/H×6-1.4を求める

第一種住居地域

令20条２項一号：採光関係比率（Ⅾ/Ｈ）×6 -1.4（補正係数）

第一種住居地域

4.開口部（A）の採光に有効な面積を求める

開口部Ａの幅

• 問題文より、開口部の幅＝2.0ｍ
• 断面図より、開口部の高さ＝2.0ｍ

×採光補正係数

令20条【有効面積の算定方法】

開口部（Ａ）の採光に有効な開口面積は「開口部の面積×採光補正係数」で求める。

$$2.0m（幅）*2.0m（高さ）*1.1（採光補正係数）=4.4㎡（採光上有効な開口面積）$$

答え.２

攻略ポイント

階段の寸法

難易度：★★★☆☆

（令和２年度出題：No.5）

攻略ポイント

インデックス

階段の長さＬを求める

1.階段（蹴上げ、踏み面）と踊り場の寸法をメモする

令23条（表）

階段と踊り場

• 令23条 表（3）階段の寸法
  • 蹴上げ寸法：20cm以下、踏み面寸法：24cm以上とする。
• 令24条１項：踊り場の位置
  • 令23条１項の表（3）にあっては、４ｍ以内ごとに踊り場を設けなければならない。
• 令24条２項：踊り場の踏幅
  • 前項の規定によって設ける直階段の踊り場は、1.2ｍ以上としなければならない。

• 階段の寸法：蹴上げ200ｍｍ、踏み面240ｍｍ
• 踊り場の寸法：奥ゆき1200ｍｍ

単位［cm］と［m］は、ごちゃ混ぜにしないように［mm］に統一しましょう。

チェックポイント

単位は［ｍ］と［cm］を混同させないように、［mm］で統一しておく。

2.階段の「Ｌの寸法」と「段数」の関係を把握する

階段の寸法と段数

• 階段の段数：０段
• 階段の奥ゆき寸法：1200ｍｍ
• 階段の蹴上げ寸法：200*２段

階段の寸法と段数の関係

チェックポイント

階段は１段ずつ増やしながらスケッチを描いてみて、”階段の寸法と段数の関係”を把握する。

プラス〇段

• 階段の段数：〇段
• 階段の奥ゆき寸法：1200ｍｍ+240*〇段
• 階段の蹴上げ寸法：200*〇+２段

階段の段数が、蹴上げの数より２段少なくなることが分かるでしょうか？

理由としては「踊り場」と「２階の床面」のそれぞれが、蹴上の数にカウントされるからです。

3.階段を上がるために必要な蹴上げの数を求める

１階と２階の床面の差より、階段を上がるために必要な”蹴上の数”を求める。

$$必要な蹴上の数＝4200mm÷200mm=21段$$

チェックポイント

階段の踏み面の段数は、蹴上の数より２段（踊り場と２階の床面）少なくなる。

4.階段を上がるために必要なＬの長さを求める

プラス２段

• 階段の段数：21▲2段
• 階段の奥ゆき寸法：1200ｍｍ+240*21▲2段
• 階段の蹴上げ寸法：200*21段

階段の段数は、蹴上の数より２段少なくなることから、踏み面の数は「21▲2段」

階段の奥ゆき寸法Ｌは、踊り場寸法＋踏み面寸法×(蹴上の数▲２)によって求められる。

$$Ｌ＝1200mm+240mm*(21▲2)段$$$$1200+240(20-1)=1200+4800-240=6000-240=5760mm$$

よって、蹴上21段の階段に必要な長さ「Ｌ」は、5,760mm →「5.76ｍ」となる。

答え.２

攻略ポイント

軸組の長さ

難易度：★★★☆☆

（令和３年度出題：No.12）

攻略ポイント

インデックス

必要な軸組の長さ

チェックポイント

• ２階建ての住宅
• （屋根を金属板で葺いたもの）
• ２階建ての１階部分（桁行方向）の軸組長さ

建築物の条件を読み取り、「構造耐力上必要な軸組長さ」を求める。

令46条【構造耐力上必要な軸組長さ】

軸組長さは、「地震力」と「風圧力」によって異なる数値となる。

いずれの条件も満たすためには、２つの最大値となる軸組長さが必要となります。

1.建物の床面積に乗ずる数値を確認する

地震力による必要な軸組長さ

「地震力」における必要な軸組長さは、張り間方向・桁行方向とも同じ数値となる。

２階建ての１階部分

令43条、表（2）

• ２階建ての住宅
• （屋根を金属板で葺いたもの）
• ２階建ての１階部分（桁行方向）の軸組長さ

設問の条件は、令43条（柱の小径）、表（2）に該当します。

（見付けられましたか？）

令46条４項、表２

下段：令43条１項の表の（2）に掲げる建築物

階数が２の建築物の１階の欄に、数値は「29」とありますよね？

表にある数値「29」が、床面積に乗ずる値［単位：cm/㎡］となります。

（がんばって見付けて下さい。）

床面積に掛ける数値の単位は［cm/㎡］なので、[m]から[cm]への換算は不要です。

2.地震力における必要な軸組長さを求める

×２９

令46条４項：表２

地震力による必要な軸組長さは、1,740［㎝］となる。

3.風圧力における必要な軸組長さを求める

風圧力による必要な軸組長さ

令46条４項：表３、（２）

設問より、見付け面積に乗ずる値は「50」単位は［cm/㎡］となる。

床面積に掛ける数値の単位は［cm/㎡］なので、[m]から[cm]への換算は不要です。

「風圧力」における必要な軸組長さは、張り間方向・桁行方向の見付け面積によって異なる。

×５０

問題用紙に図示してある西側立面図が、平面図における”桁行方向”であることを確認する。

算定根拠となる見付け面積

令46条４項

階数が２以上又は延べ面積が50㎡を超える木造の建築物においては～それぞれの方向につき～見付面積から、その階の床面からの高さが1.35ｍ以下の部分の見付面積を減じたものに、次の表３に掲げる数値（×50）を乗じて得た数値以上となるように、国土交通大臣が定める基準に従って設置しなければならない。

建築基準法（一部省略）

風圧力における必要な軸組長さを求める見付面積に、床面から高さ1.35ｍの範囲は含まない。

見付け面積に含まない部分

令46条４項

$$必要な軸組長さ［㎝］=(見付面積［㎡］▲床面から1.35mの部分)*50［㎝/㎡］$$

$$L=\{45-6*1.8\}*50=\{45-6*(2.0-0.2)\}*50$$$$=\{45-(12-1.2)\}*50=\{(40+5)-(12-1.2)\}*50$$$$=(2000+250)-(600-60)=2,250-540=1,710$$

風圧力による必要な軸組長さは、1,710［㎝］となる。

地震力による必要な軸組長さは、1,740［㎝］であるため、最大値となる1,740［㎝］が答えとなる。

答え.２

攻略ポイント

法令集の紹介

建蔽率

難易度：★★★☆☆

（令和２年度出題：No.16）

攻略ポイント

インデックス

1.建築物の耐火仕様と防火地域をチェックする

準耐火建築物

53条【建蔽率】

まず始めに、問題文に「建築物の仕様が記載されているか？」をチェックする。

「耐火建築物」「準耐火建築物」は重要なキーワードなので、必ず印しておきましょう。

準防火地域の準耐火建築物

$$準防火地域内の準耐火建築物は、建ぺい率+\frac{ 1 }{ 10 }$$

+1/10

敷地図の建ぺい率の表記にそれぞれ、「＋1/10」とメモしておく。

2.敷地の区分と接道条件（角地など）をチェックする

敷地に接する”角地”

53条３項二号：街区の角にある敷地

$$特定行政庁が指定した角にある敷地は、建ぺい率+\frac{ 1 }{ 10 }$$

+1/10

敷地図の建ぺい率の表記にそれぞれ、「＋1/10」とメモを足しておく。

チェックポイント

数値を修正する

都市計画で定められた建ぺい率の数値を「修正」する。

$$準住居地域：\frac{ 6 }{ 10 }→\frac{ \underline{8} }{ 10 },第一種住居地域：\frac{ 5 }{ 10 }→\frac{ \underline{7} }{ 10 }$$

3.敷地が”みなし道路”により削られる部分は寸法を差し引く

幅員４ｍ未満の道

42条【道路の定義】

「道路」とは、次の各号のいずれかに該当する幅員４ｍ以上のものをいう。

建築基準法（一部省略）

みなし道路

建物の敷地の一部に”みなし道路”が含まれる場合は、その部分の面積を差し引くこと。

42条２項：みなし道路

法改正によりこの章の規定が適用されるに至つた際現に建築物が立ち並んでいる幅員４ｍ未満の道で、特定行政庁の指定したものは、～道路とみなし、その中心線からの水平距離２ｍの線をその道路の境界線とみなす。ただし、当該道がその中心線からの水平距離２ｍ未満で崖地、川、線路敷地その他これらに類するものに沿う場合においては、当該崖地等の道の側の境界線及びその境界線から道の側に水平距離４ｍの線をその道路の境界線とみなす。

建築基準法（一部省略）

敷地の寸法を修正する

42条２項の”みなし道路”により、敷地境界線が「１ｍ」後退する。

この段階で、敷地図の寸法値も「20ｍ」→「19ｍ」に修正しておきましょう。

4.それぞれの用途地域に応じて、建ぺい率を掛けて面積を求める

数値を転記する

問題用紙にメモした建ぺい率の「数値」を敷地内に、それぞれ転記する。

$$準住居地域の建ぺい率：\frac{ 8 }{ 10 },第一種住居地域の建ぺい率：\frac{ 7 }{ 10 }$$

敷地面積×建ぺい率

53条【建蔽率】

それぞれの用途地域の面積に、それぞれの建ぺい率の数値を掛ける。

$$建築面積=(敷地面積▲みなし道路部分)*建ぺい率$$

建築面積を求める

答え.３

攻略ポイント

容積率

難易度：★★★★☆

（令和元年度出題：No.16）

攻略ポイント

インデックス

容積率を求める

法52条【容積率】

チェックポイント

1. 都市計画で定める容積率（法定容積率）
2. 前面道路の幅員に数値を掛けて、算出される容積率
3. どちらの容積率も満たす必要があるため、厳しい方の数値を選択する。

1.都市計画で定められる法定容積率を確認する

法定容積率

法52条１項：法定容積率

$$商業地域：\frac{ 70 }{ 10 },準住居地域：\frac{ 20 }{ 10 }$$

2.道路条件と道路の幅から、道路容積率を算出する

道路容積率

法52条２項：道路容積率

幅員15ｍ以上の道路

法52条９項：特定道路に接続する幅員6m以上12m未満の道路

建築物の敷地が、幅員15ｍ以上の道路～「特定道路」～に接続する、幅員６ｍ以上12ｍ未満の前面道路のうち、特定道路からの延長が70ｍ以内の部分において接する場合における～「幅員」とあるのは、特定道路からの延長が70ｍ以内の部分にあつては、その幅員に”特定道路から建築物の敷地が接する前面道路の部分までの延長に応じて政令で定める数値を加えたもの”とする。

建築基準法（一部省略）

3.Wa=(12-Wr)×(70-L)/ 70のWaの数値は図示で求める

インデックス

$$Wa=\frac{ (12-Wr)×(70-L) }{ 70 }$$

攻略ポイント

ここでは「Wa」を求めるために、その位置を敷地図に「図示」していく方法をとります。

起点を取る

Wa=(12-Wr)×(70-L)/ 70

特定道路と前面道路の交差点の角に、〇印（起点）をつける。

起点から70ｍの位置

Wa=(12-Wr)×(70-L)/ 70

「起点」となる位置から敷地に向かって、「70ｍ」の位置をとる。

起点から12ｍの位置

Wa=(12-Wr)×(70-L)/ 70

「起点」となる位置から敷地に向かって、「12ｍ」の”道路の幅”をとる。

道路境界線との交点をとる

Wa=(12-Wr)×(70-L)/ 70

「起点」から敷地に向かって「12ｍ」の道路の幅と、道路境界線との交点をとる。

交点を結ぶ

Wa=(12-Wr)×(70-L)/ 70

• 「起点」から敷地に向かって「70ｍ」の位置
• 「起点」から敷地に向かって「12ｍ」の道路の幅

この２つの交点を斜線で結び、道路境界線に囲まれた”直角三角形”をつくる。

Waの位置づけ

法52条９項：特定道路に接続する幅員6m以上12m未満の道路

$$Wa=\frac{ (12-Wr)×(70-L) }{ 70 }$$

各部分の寸法を書き込む

Wa=(12-Wr)×(70-L)/ 70

斜線と道路境界線とWaに囲まれた”小さな三角形”の寸法を書き込む。

三角形の辺の比でWaの値を求める

Wa=(12-Wr)×(70-L)/ 70

ここからは計算式ではなく、「三角形の辺の比」でWaの値を求めていきます。

三角形の辺に数値をメモする

メモする

三角形の辺の比でWaの値を求める

$$4:70=Wa:35→(内*内=外*外)の法則より,$$$$70*Wa=4*35→Wa=\frac{ 4*\underline{35} }{ \underline{70} }=4*\frac{ 1 }{ 2 }=2m$$

Wa＝２ｍ

敷地図の道路に書き込む

三角形の辺の比で求めたＷａの数値「２ｍ」を敷地図に書き込む。

前面道路の幅は+２ｍ

建築物の敷地が、幅員15ｍ以上の道路～「特定道路」～に接続する、幅員６ｍ以上12ｍ未満の前面道路のうち、特定道路からの延長が70ｍ以内の部分において接する場合における～「幅員」とあるのは、特定道路からの延長が70ｍ以内の部分にあつては、その幅員に”特定道路から建築物の敷地が接する前面道路の部分までの延長に応じて政令で定める数値を加えたもの”とする。

建築基準法（一部省略）

２面道路の幅を修正する

この時点で、もう一方の「9ｍ」道路の幅も「9ｍ」→「10ｍ」に修正しておきましょう。

～（前面道路が２以上あるときは、その幅員の最大のもの。～）

建築基準法（一部省略）

4.法定容積率と道路容積率から、厳しい数値を選択する

法52条２項：道路容積率

前面道路（前面道路が２以上あるときは、その幅員の最大のもの。以下この項及び第12項において同じ。）の幅員が12ｍ未満である建築物の容積率は、当該前面道路の幅員のｍの数値に、次の各号に掲げる区分に従い、当該各号に定める数値を乗じたもの以下でなければならない。

建築基準法（一部省略）

道路幅「10ｍ」をメモする

数値を転記して比べる

数値を修正する

採用する容積率を間違えないために、大きい数値は斜線で消しておく。

厳しい容積率を選択する

$$商業地域の容積率：\frac{ 60 }{ 10 },準住居地域の容積率：\frac{ 20 }{ 10 }$$

5.それぞれの用途地域の容積率から、延べ面積を求めて答えを導く

敷地面積×容積率

法52条７項【容積率】の加重平均

$$\frac{ (A*\frac{ a }{ 10 })+(B*\frac{ b }{ 10 }) }{ (A+B) }$$$$AとB:それぞれの敷地面積、a/10とb/10:それぞれの容積率$$

【加重平均が計算できない場合の対象法】

1. Ａの敷地×aの容積率＝Ａの延べ面積を求める。
2. Ｂの敷地×bの容積率＝Ｂの延べ面積を求める。
3. ＡとＢの延べ面積の合計÷ＡとＢの敷地の合計（建物の敷地全体）＝容積率を求める。

容積率を求める

答え.２

攻略ポイント

高さ制限

難易度：★★★★★

（平成30年度出題：No.17）

攻略ポイント

インデックス

問題文の要点をマーキング

チェックポイント

• １.建築物の高さの最高限度を求める。
• ２.建築物の敷地は平坦で、北側隣地より1.2ｍ低い。
• ３.建築物は、全ての部分において高さの最高限度まで建築される。

1.用途地域から、検討する高さ制限をメモする

用途地域をチェック！

法別表第３（に）×数値

道路斜線における水平距離に掛ける「1.25」「1.5」は、法別表第３で確認する。

用途地域が「第二種中高層住居専用地域」なので、道路斜線の倍率は「×1.25」になります。

法別表第３（は）適用距離

容積率は「30/10」、法別表第３により道路斜線の適用距離「25ｍ」を確認する。

道路斜線の適用距離

敷地のサイズは「20ｍ×20ｍ」なので、敷地内はすべて道路斜線の適用範囲内となります。

北側斜線が適用される

法56条【高さ制限】三号：北側斜線

チェックポイント！

「第二種中高層住居専用地域」より、高さ制限は「北側斜線」のチェックも必要となる。

問題用紙の余白にメモする

• 一号（道路斜線）：×1.25
• 二号（隣地斜線）：×1.25＋20ｍ
• 三号（北側斜線）：×1.25＋10ｍ

チェックポイント！

問題用紙の余白に、検討するべき斜線制限の項目を先にメモしておく。（忘れ防止）

2.道路斜線における高さ制限の最高高さを求める

Ａ点の最高限度を求める

法56条【高さ制限】一号：道路斜線

設問は「Ａ点」の高さの最高限度を求めること。

Ａ点までの寸法を書き込む

「Ａ点」の位置を明確にするために必要な”寸法線”を書き込む。

準備ＯＫ！

「Ａ点」の位置までの”寸法の数値”を書き込めば、準備完了です。

２面道路の幅が異なる

令132条：２以上の前面道路の緩和

建築物の前面道路が２以上ある場合においては、幅員の最大な前面道路の境界線からの水平距離がその前面道路の幅員の２倍以内で、かつ、35ｍ以内の区域及びその他の前面道路の中心線からの水平距離が10ｍをこえる区域については、すべての前面道路が幅員の最大な前面道路と同じ幅員を有するものとみなす。

建築基準法（一部省略）

２aかつ 35ｍ以内

令132条：２以上の前面道路の緩和

最大幅員（8ｍ）の道路から、2aかつ35ｍ以内：8ｍ×2＝16ｍ＜35ｍ。

その範囲を敷地図に”薄い線”で書き込んでおきましょう。

道路の中心から10ｍ以内

令132条：２以上の前面道路の緩和

その他（6ｍ）の道路の中心線から10ｍ以内、ここには6ｍ道路の斜線制限が適用される。

建築物の前面道路が２以上ある場合においては、幅員の最大な前面道路の境界線からの水平距離がその前面道路の幅員の２倍以内で、かつ、35ｍ以内の区域及びその他の前面道路の中心線からの水平距離が10ｍをこえる区域については、すべての前面道路が幅員の最大な前面道路と同じ幅員を有するものとみなす。

建築基準法（一部省略）

Ａ点の道路斜線の適用は？

それぞれの道路斜線の範囲

• 【6ｍ道路の斜線制限の適用範囲】
  • その他（6ｍ）の道路の中心線から、10ｍ以内。
  • 最大幅員（8ｍ）の道路から、2aかつ35ｍを超える範囲。
• 【8ｍ道路の斜線制限の適用範囲】
  • その他（6ｍ）の道路の中心線から、10ｍを超える部分。
  • 最大幅員（8ｍ）の道路から、2aかつ35ｍ以内の範囲→（Ａ点）。

よって、「Ａ点」には最大幅員となる８ｍ道路の斜線制限が適用されることになります。

６ｍ道路の幅を修正する

令132条：２以上の前面道路の緩和

２面道路の緩和を踏まえて、その他（6ｍ）の道路の幅を「6ｍ→8ｍ」に修正しておきましょう。

後退距離を確認する

法56条【高さ制限】一号：道路斜線

道路境界線からの建物の後退距離は「2ｍ」

後退距離の寸法値は、〇印で囲んでおきましょう。

セットバックの寸法を入れる

道路境界線からの建物の後退距離は「2ｍ」

道路を挟んだ反対側にも同じ後退距離が適用されます。

セットバックの寸法値、「2ｍ」を書き込んでおきましょう。

水平距離×1.25

法56条一号：道路斜線

法56条一号：道路斜線による高さの最高限度はいずれも「25ｍ」となる。

3.隣地斜線における高さ制限の最高高さを求める

隣地斜線の高さを求める

法56条【高さ制限】二号：隣地斜線

ワンポイント

道路斜線の適用範囲外でない限り、「隣地斜線の高さの最高限度」が答えになることはない。

３.に注目する

チェックポイント

隣地斜線の勾配は、法56条二号（イ）より「×1.25」

令135条の7、二号（隣地との関係について）

問題文：建築物はすべての部分において、高さの最高限度（20ｍ超え）まで建築される。

この条件によって、「セットバックの緩和」も適用されます。

セットバックの寸法を入れる

隣地境界線からの建物の後退距離は「4ｍ」

隣地を挟んだ反対側にも同じ後退距離が適用されます。

セットバックの寸法値、「4ｍ」を書き込んでおきましょう。

隣地斜線の起点は？

法56条二号：隣地斜線

法56条二号：隣地斜線による高さの最高限度は「37.5ｍ」となる。

5.北側斜線における高さ制限の最高高さを求める

北側斜線の高さを求める

法56条【高さ制限】三号：北側斜線

高さ制限のラストとなる「北側斜線の高さの最高限度」を求める。

問題に図示してある”地盤の断面図”を活用するため、用紙を回転させましょう。

用紙を回転させる

Ａ点までの寸法を書き込む

「Ａ点」の位置までの”寸法の数値”を書き込めば、準備完了です。

4.敷地の高低差より、起点となるレベルを求める

問題文の要点をチェック

令135条の４、二号【敷地の高低差】

チェックポイント

「建築物の敷地は平坦で、北側隣地より1.2ｍ低い」ことから、敷地には高低差がある。

敷地の高低差▲１ｍ

令135条の４、二号【敷地の高低差】

　建築物の敷地の地盤面が北側の隣地の地盤面より１メートル以上低い場合においては、その建築物の敷地の地盤面は、当該高低差から１メートルを減じたものの 1/2 だけ高い位置にあるものとみなす。

建築基準法（一部省略）

×１/２

攻略ポイント！

令135条の４、二号【敷地の高低差】

$$敷地の地盤面=\frac{ (1.2-1.0) }{ 2 }=\frac{ 0.2 }{ 2 }=0.1→GL\underline{+0.1}$$

　建築物の敷地の地盤面が北側の隣地の地盤面より１メートル以上低い場合においては、その建築物の敷地の地盤面は、当該高低差から１メートルを減じたものの 1/2 だけ高い位置にあるものとみなす。

建築基準法（一部省略）

5.北側斜線における高さ制限の最高高さを求める

北側斜線の高さを求める

法56条【高さ制限】三号：北側斜線

要注意！

北側斜線に後退距離（セットバック）の緩和はない。

北側斜線の起点は？

法56条三号：北側斜線

$$北側斜線の最高高さ=水平距離*\frac{ 5 }{ 4 }+\underline{10m+0.1m}$$

チェックポイント

北側斜線の計算式に、地盤の高低差による「GL+0.1」を足し忘れないこと。

水平距離×1.25

計算結果

• 一号（道路斜線）：×1.25
  • 計算結果＝25.0ｍ
• 二号（隣地斜線）：×1.25＋20ｍ
  • 計算結果＝37.5ｍ
• 三号（北側斜線）：×1.25＋10ｍ+0.1
  • 計算結果＝22.6ｍ

以上の計算結果を踏まえて、斜線制限における高さの最高限度は北側斜線の「22.6ｍ」となる。

答え.２

攻略ポイント

法令集の紹介

お疲れ様でした、まとめに入ります。

一級建築士｜法規の計算問題に挑戦して攻略ポイントを解説（まとめ）

計算問題の対策

高さと階数

（令和４年度出題：No.1）

チェックポイント

居室の採光

（令和５年度出題：No.5）

攻略ポイント

階段の寸法

（令和２年度出題：No.5）

攻略ポイント

軸組の長さ

（令和３年度出題：No.12）

攻略ポイント

建蔽率

（令和２年度出題：No.16）

攻略ポイント

容積率

（令和元年度出題：No.16）

攻略ポイント

高さ制限

（平成30年度出題：No.17）

攻略ポイント

法規の計算問題（７問）を立て続けに斬ってきました。

画像を挿入したイラスト解説で、メモを入れながらお伝えしてきました。

計算問題を確実にモノにするポイントは、数値や公式よりも「解く手順」を覚えること。

（数値や公式は法令集に掲載されてますからね。）

苦手意識を克服するには、法令集から必要な情報を取り出し、ひとつずつ問題用紙にメモをする習慣を付けましょう。

この記事では、法規の難問である計算問題の攻略ポイントをギュッと絞って解説しました。

最後まで記事を読んでいただき、本当にありがとうございます！

力学の攻略ポイントを集結！